免許取得ノウハウに関するコラム

大型二種免許とは?取得方法や取得にかかる費用・期間、費用を抑える方法まで解説

大型二種免許とは?取得方法や取得にかかる費用・期間、費用を抑える方法まで解説

路線バスや観光バスなど、プロのドライバーとして旅客輸送を担うために不可欠な「大型二種免許」。運転免許の最高峰とも呼ばれる難関資格で、費用や取得の条件面からもハードルの高さを感じている方は多いのではないでしょうか。

大型二種免許は現在所持している免許の種類によって必要な教習時間が異なり、費用や期間は大きく変動します。また、「教育訓練給付制度」やバス会社が提供する支援制度をうまく活用すれば、自己負担を大幅に抑えて免許を取得することも十分可能です。

この記事では、大型二種免許の基本的な特徴や取得条件はもちろん、所持免許別の費用・期間の相場から、効率的な取得方法までをわかりやすく解説します。バスドライバーへの就職など、プロドライバーとしてのキャリアアップを検討している方は、ぜひ参考にしてください。


大型車の免許が取得できる合宿免許教習所


 大型二種免許とはどんな免許?

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大型二種免許は、路線バスや観光バスなど、旅客を乗せて大型車を運転するプロのドライバーになるために欠かせない運転免許です。近年はインバウンド需要の拡大によりバスドライバーの需要も高まっており、取得を検討する人が増えています。

まずこのパートでは、免許の主な特徴や運転できる車両、一種免許との違いについて詳しく解説します。

 大型二種免許の特徴

大型二種免許について、「旅客を乗せて大型車を運転するプロのドライバーになるために欠かせない運転免許」と紹介しましたが、もう少し具体的に説明すると、大型二種免許は、車両総重量11t以上、最大積載量6.5t以上、または乗車定員30人以上の大型車を、有償で旅客を乗せて運転する際に必要となる運転免許です。

同じ車両総重量や乗車定員の車を、「自家用」で運転するだけなら大型一種免許でも運転することはできますが、大型二種では 「乗客を乗せた状態で安全かつ正確に運転できる技術」 がより厳しく求められます。

技能試験は場内・路上ともに減点方式で、試験終了時に80点以上残っていることが合格条件として定められており、合格率は6割程度とその他の免許と比較しても一発合格が難しい試験です。

30人以上の乗客の安全を預かる責任の重さが、この免許の難易度に直結しています。路線バスや観光バスドライバーを目指す方にとっては、避けて通れない「プロドライバーの登竜門」です。

 大型二種免許で運転できる車の種類

大型二種免許を取得すると、以下の車両を運転できます。

 

  • 大型自動車 (車両総重量11t以上、最大積載量6.5t以上、または乗車定員30人以上)
  • 中型自動車
  • 準中型自動車
  • 普通自動車
  • 小型特殊自動車
  • 原動機付自転車

 

旅客営業(営業中)・自家用(私用)どちらの目的でも運転でき、連節バスも大型二種免許で運転可能です。

ただし、大型特殊自動車やけん引車両を運転する場合は、それぞれ別途「大型特殊免許」「けん引免許」が必要です。大型二種免許ですべての大型車が運転できるわけではない点は覚えておきましょう。

 一種免許と二種免許の違い

大型一種免許と大型二種免許の最大の違いは 「営業目的で旅客を乗せて運転できるかどうか」 です。大型一種がトラックなどの貨物輸送を主な用途とするのに対し、大型二種は路線バスや観光バスなどでの旅客輸送を目的としています。そのため、大型一種免許でも大型バスを運転すること自体は可能ですが、乗客を乗せて営業運行する場合は大型二種免許が必須です。

また、二種免許は技能試験の採点基準が一種免許より厳しく、求められる技術のレベルが異なります。大型二種では「乗客を乗せた状態で安全かつ正確に運転できる技術」が問われるため、教習内容も旅客自動車に関する法令・高齢者や身体障害者への対応・応急救護処置(二種用)など、一種にはない科目が加わります。

 大型二種免許取得に必要な条件

大型二種免許を取得するには、年齢・運転経歴・身体的な適性など、複数の条件をすべて満たす必要があります。教習所への入校前に、自分が条件を満たしているかを確認しておきましょう。 

 年齢・運転経歴の条件

まず、原則としては、「満21歳以上」かつ 「大型・中型・準中型・普通・大特のいずれか、または他の二種免許を通算3年以上所持していること」 が必要条件です。

この「3年」の免許経歴は通算でカウントされ、過去に免許取消処分などを受けてしまった方でも、過去の免許証や運転経歴証明書などを提示できれば、再取得後すぐに大型二種免許を取得できる場合があります。(※免許停止処分を受けた期間は経歴に含まれないため、注意が必要です)

なお、令和4年5月13日の道路交通法改正により、上記の基本条件に加え、指定教習所で「受験資格特例教習」を修了した場合に限り、19歳以上・免許経歴1年以上という緩和された条件で大型二種免許の受験が可能になりました。

若いうちからバスドライバーを目指したい方は、この制度の活用を検討してみるといいでしょう。

 視力・深視力・聴力などの条件

年齢・免許経歴とあわせて、身体的な適性基準も設けられています。各項目の基準は以下の通りです。

■視力

両眼で0.8以上、かつ片眼でそれぞれ0.5以上(メガネやコンタクトレンズでの矯正可)必要ですが、片眼にしか視力がない場合は受験できないため注意が必要です。

■深視力(しんしりょく)

深視力とは、遠近感や立体感を正確に把握する能力のことです。三桿(さんかん)法の奥行知覚検査器を使って、2.5m先に並ぶ3本の棒の前後関係を判断する検査を3回実施し、その平均誤差が2cm以内であることが求められます。

■色彩識別能力

赤・青・黄の信号灯を正しく識別できることが求められます。

■聴力

10m離れた位置から、90dB(デシベル)の警音器の音を聞き取れることが求められます。ちなみに90dBは大声の独唱やブルドーザーの音に相当する大きさです。

■その他

法令で定められた精神疾患や、自動車の運転に支障をきたす身体障害がある場合は、症状や運転への影響に応じて、医師の診断書の提出や臨時適性検査、安全運転相談が必要になる場合があります。

 大型二種免許を取得する3つの方法と流れ

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大型二種免許を取得する方法は、指定教習所への通学または合宿免許、運転免許試験場での一発試験と大きく分けて3つあります。

それぞれ費用や期間、難易度が異なるため、自分のスタイルや目標に合った方法を選びましょう。

 1.指定教習所(通学)で取得する方法

自宅から教習所に通いながら教習を受ける方法です。

入校後は適性検査を経て、第一段階(場内教習)→修了検定→仮免許取得→第二段階(路上教習)→卒業検定という流れで進みます。卒業後は運転免許試験場での本免試験(学科・適性)に合格すれば、大型二種免許が交付されます。

現職を続けながら取得を進められる点が最大のメリットで、入校時期による料金変動が少ない教習所が多いことも魅力です。一方で、技能教習は毎回予約が必要なため、教習所の混雑によってはスケジュールが大きく延びるリスクがあります。普通免許からの取得では2〜3か月以上かかるケースも珍しくありません。

また、大型二種の教習を行っている教習所は限られているため、自宅近くに大型二種の教習を実施している教習所が見つからない場合もある点は、特に注意が必要です。

 2.指定教習所(合宿免許)で取得する方法

教習所が提供する宿舎やホテルに滞在しながら、短期集中で教習を受ける方法です。スケジュールは教習所側が組むため無駄がなく、普通免許からの取得でも最短3週間程度で卒業できます。

料金面でも通学より安いプランが多く、宿泊費・食費・交通費が含まれるケースも多いため、トータルコストを抑えやすい点が魅力です。自宅近くに大型二種の教習所がない方にとっても、有力な選択肢になるでしょう。

デメリットとしては、合宿期間中は基本的に帰宅できず、仕事など他の予定を入れることが難しい点が挙げられます。

 3.運転免許試験場での「一発試験」

教習所には通わず、運転免許試験場で直接技能試験を受けて合格を目指す方法です。受験料4,500円・試験車使用料2,950円・免許証交付料2,350円の合計9,800円に加え、取得時講習受講料30,300円が必要で、費用だけを見ると最も安く済みます。

ただし、合格率は10%程度と非常に低く、10回以上受験してようやく合格する方も珍しくありません。受験を重ねるごとに費用がかさみ、結果的に教習所ルートより時間もお金もかかるケースがほとんどです。

また、希望日に必ず受験できるわけではなく、練習場所の確保も自己責任です。確実に・短期間で取得したいなら、教習所(通学または合宿)を選ぶほうが賢明でしょう。

参照:大型二種・中型二種・普通二種免許試験|警視庁

大型二種免許の取得にかかる費用相場・期間

大型二種免許の取得費用や教習時間は、現在どの免許を持っているかによって大きく異なります。また、通学・合宿免許などの取得方法や、合宿の場合は「繁忙期」「閑散期(オフシーズン)」の時期によっても費用が変動する点に注意が必要です。

ここでは、所持している免許の種類別に「普通・準中型免許」「中型免許」「大型一種免許」「他の二種免許」の4つのパターンに分け、それぞれの教習時限数・費用相場・期間の目安を解説します。自分の所持免許に合わせた相場を確認しておきましょう。

 普通免許・準中型免許(5t限定含む)を所持している場合

【費用と期間の相場】

取得方法 費用相場 期間の目安
合宿免許 約450,000円〜550,000円 約16日〜20日
通学免許 約470,000円〜590,000円 約1〜3ヶ月

普通MT免許所持の場合は、技能教習33時限+学科教習17時限と必要な時限数も多いことから、費用・期間ともに4つのパターンの中で最も数字が大きくなります

なお、AT限定免許(普通AT・5t限定AT)を所持している場合は、大型二種の教習車がMT車のため、ここに加えて別途「限定解除」教習が必要になるか、教習費用に数万円が加算されるケースがあります。

中型免許(8t限定含む)を所持している場合

【費用と期間の相場】

取得方法 費用相場 期間の目安
合宿免許 約350,000円〜490,000円 約11日〜15日
通学免許 約370,000円〜520,000円 約3週間〜8週間


中型免許所持の場合、普通免許からの取得と比べると5時限(※8t限定の場合)〜10時限程度は技能教習の時限数が少なく済み、教習期間にして数日、費用も10万円前後の金額を抑えることができます。 

大型一種免許を所持している場合

【費用と期間の相場】

取得方法 費用相場 期間の目安
合宿免許 約280,000円〜370,000円 約7日〜10日
通学免許 約290,000円〜370,000円 約3週間〜6週間

大型一種免許を所持している場合は技能教習17時限+学科教習17時限となり、最も費用と期間を抑えて取得できる「最安帯」となります。

特に大型一種免許を所持している場合は、仮免許の取得や修了検定が不要になるという大きな特徴があります。他の所持免許に比べて教習のステップが短縮されるため、合宿免許を利用すれば最短7日〜10日でのスピード卒業も可能です。

他の二種免許(普通二種・中型二種 等)を所持している場合

【費用と期間の相場(目安)】

取得方法 費用相場 期間の目安
合宿免許 約210,000円〜500,000円 約6日〜16日
通学免許 約200,000円〜460,000円 約3週間〜

※上記は中型二種〜普通二種までを含んだおおよその目安です。

すでに他の二種免許を持っている場合は、学科教習がすべて免除されるという利点があります。

これだけ聞くと、一見、費用や期間は少なくなりそうですが、「普通二種しか持っていない」といったケースでは、必要な技能教習が28時限と多くなるため、かえって大型一種のような一種免許所持よりも費用が高く(合宿免許で約50万円前後になるケースなど)、期間も長くなる場合があります。

二種免許は種類によって費用や期間の振れ幅が大きいため、事前に希望する教習所の公式サイト等で、正確な料金を確認しておきましょう。

 大型二種免許の取得費用を抑えられる各種支援制度

大型二種免許は取得費用が高額になりやすい分、費用負担を軽減できる支援制度も用意されています。ここでは、代表的な2つの制度を紹介しますので、条件を満たしている方は、ぜひ活用するようにしましょう。 

 教育訓練給付制度(最大10万円)

厚生労働大臣が指定した講座を修了した方に、受講料の一部がハローワークから支給される制度です。大型二種免許も対象となっており、指定講座の区分によって給付率・上限額が異なります

区分 給付率 上限額
一般教育訓練 20% 10万円
特定一般教育訓練 40% 20万円(※追加給付あり)

※特定一般教育訓練は、2024年10月1日以降に受講を開始し、資格取得後に就職・在職している場合、さらに追加10%・上限5万円が給付されます。

なお、教習所・課程・免許の組み合わせによって、一般・特定一般のどちらの区分に該当するかが変わります。入校前に教習所へ必ず確認しておきましょう。

■申請条件

対象となるのは、雇用保険の被保険者または被保険者であった方で、支給要件期間を満たす方です。初回は原則1年以上、2回目以降は原則3年以上が必要です。離職者の場合は、原則として離職日の翌日から1年以内に受講開始する必要があります。

なお、特定一般教育訓練は受講開始日の14日前までに、ハローワークでのキャリアコンサルティングと受給資格確認が必要です。この手続きを逃すと給付を受けられなくなるため注意が必要です。

■申請方法

教習修了後、講座修了を証明する書類を添付してハローワークで手続きを行います。詳細は教習所・ハローワーク・厚生労働省のホームページで確認できます。教習所や合宿免許プランを選ぶ際は、「教育訓練給付金対象」の表記があるかを必ず確認しておきましょう。

関連記事:教育訓練給付金制度は大型免許取得にも使える?種類や条件、申請方法を解説!

 バス会社などの「大型二種免許取得支援制度(養成制度)」

バス会社への入社を前提に、免許取得費用の全額または一部を会社が負担してくれる制度です。一般的に「入社後〇年以上勤務すれば返済免除」という条件が設けられており、3年勤続で返済不要というケースも多くあります。

費用を自己負担せずに済むだけでなく、教習中も研修生として給与が発生する会社もあり、免許取得後はすぐにドライバーとしてキャリアをスタートできます。注意点としては、規定の年数(3〜5年程度)を満たす前に退職すると費用の一括返済を求められること、また会社指定の教習所を利用する必要があることが挙げられます。

バス業界は深刻なドライバー不足が続いており、多くの会社が養成制度を導入しています。「まず免許を取ってから就職活動」ではなく、「未経験歓迎・資格取得支援あり」の求人に応募して入社後に取得するルートが、今や主流になりつつあります。費用面での不安が大きい方は、こうした求人を積極的に探してみるのもひとつの方法です。

 法人様でのご契約をお考えの場合

バス会社や旅客運送業などの企業において、従業員のスキルアップや業務遂行のために、大型二種免許の取得を会社としてサポートするケースも多く見られます。

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 大型二種免許の取得もアイランドまでご相談ください

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大型二種免許は、多くの乗客を乗せて安全に走るための高い技術が求められる、難易度の高い免許です。特に、現職に就きながら通学で免許取得を目指す場合などは、なかなか教習が進まず、結果的に多くの時間がかかってしまうことも考えられるでしょう。

そういった状況を避けるためにも、短期間で集中して大型二種免許の取得を目指せる合宿免許は、まとまった休みが必要になるという点は注意が必要なものの、確実な合格への近道であることは間違いありません。

合宿免許アイランドでは、大型二種免許の取得に対応した合宿教習所を全国から多数取り扱っています。ご希望のエリアでの合宿免許プランや、「教育訓練給付制度」などの各種支援制度を活用できるプランについてお探しの場合、また、法人プランをご検討中の企業ご担当者様は、ぜひお気軽にアイランドまでご相談ください。

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制作担当 前島 香

株式会社シーズンズ 合宿免許アイランド 編集部

制作担当 前島 合宿免許業界での10年以上の経験を活かし、制作業務やコールセンター業務を担当。全国の教習所を訪問し、現場で得た知見をもとに、「合宿免許アイランド」でお客様の役に立つ情報を発信しています。お客様の声に耳を傾け、一人ひとりのニーズに寄り添い、豊富な経験と確かな知識を活かして、教習所選びのアドバイスをいたします。

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